11月7日 今が買いの上昇が期待銘柄

SECカーボン <5304> 
19年3月期の連結経常利益を従来予想の84億円→155億円に84.5%上方修正。増益率が7.3倍→13倍に拡大し、従来の11期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。電炉用黒鉛電極の世界的な需給逼迫や炭素製品の市況回復を背景に、黒鉛電極の販売価格が想定以上に上昇することが収益を大きく押し上げる。円安効果もプラスに働く。下期の想定為替レートは1ドル=100円から105円に見直した。

ヘリオスTH <6927>
19年3月期上期(4-9月)の連結経常利益は前年同期比4.8%減の15.7億円に減ったが、従来予想の9億円を大幅に上回って着地。特定案件で利益率が向上したほか、納入した装置のアフタ-コストの発生が想定を下回ったことが上振れの要因となった。併せて、通期の同利益を従来予想の19億円→23億円に21.1%上方修正。減益率が36.3%減→22.9%減に縮小する見通しとなった。

A&D <7745> 
19年3月期上期(4-9月)の連結経常利益は前年同期比11.1%増の4億円と、従来の58.4%減益予想から一転して増益で着地。7月に連結化したホロン <7748> [JQ]を中心に半導体関連装置が大きく伸びたうえ、自動車業界の活発な設備投資を背景に、計測・制御シミュレーションシステムも好調だったことが寄与。研究開発費を含む販管費の抑制や生産性向上に加え、円安効果も上振れに貢献した。併せて、通期の同利益を従来予想の25億円→32億円に28.0%上方修正。増益率が7.2%増→37.2%増に拡大する見通しとなった。業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の12円→14円(前期は12円)に増額修正した。予想PERが8.5倍→7.1倍に低下し、割安感がさらに強まった。

11月5日 今が買いの上昇が期待銘柄

PS三菱 <1871> 
19年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の5.6億円→16億円に2.9倍上方修正。減益率が76.7%減→33.4%減に縮小する見通しとなった。手持ち工事の進捗が計画を下回ったものの、土木工事の採算改善が利益を大きく押し上げた。

ヒューマン <2415>
19年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の4.7億円→8.6億円に81.5%上方修正。減益率が53.8%減→16.2%減に縮小する見通しとなった。幅広い業種で人材需要が高まるなか、人材派遣の受注が好調だったことが寄与。介護事業で適正人員の配置によるサービス最適化が進み、採算が向上したことも上振れに貢献した。

アドウェイズ <2489>
19年3月期上期(4-9月)の連結経常利益は前年同期比32.6%増の5.2億円に拡大して着地。スマートフォン向け広告で配信自動入札の新サービスが拡大したほか、PC向けも成果報酬型広告が伸びたことが寄与。販管費を抑制したことも大幅増益に貢献した。
併せて、通期の同利益を従来予想の5億円→8億円に60.0%上方修正。従来の13.0%減益予想から一転して39.1%増益見通しとなった。

タクミナ <6322>
19年3月期上期(4-9月)の連結経常利益は前年同期比88.4%増の6.3億円に拡大して着地。電子材料向け高精密ダイヤフラムポンプを中心とした定量ポンプの高付加価値品の販売が大きく伸びたことが寄与。
併せて、通期の同利益を従来予想の9.6億円→12.2億円に27.1%上方修正。増益率が4.6%増→32.9%増に拡大し、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の35円→40円(前期は35円)に増額修正した。

11月1日 今が買いの上昇が期待銘柄

 西部電機 <6144>
19年3月期の連結経常利益を従来予想の20.3億円→29.1億円に43.3%上方修正。従来の7.8%減益予想から一転して32.2%増益を見込み、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。中国向けに高精度な放電機械の販売が伸び、売上高が計画を12.3%も上回ることが利益を押し上げる。予想PERが12.8倍→9.1倍に低下し、割安感が強まった。

TDK <6762>
19年3月期上期(4-9月)の連結税引き前利益は前年同期比30.6%増の577億円に拡大して着地。スマートフォン向け二次電池が拡大したほか、電装化が進む自動車市場向けにコンデンサーの販売も伸びた。円安効果も収益を押し上げた。
業績好調に伴い、通期の同利益を従来予想の980億円→1140億円に16.3%上方修正。増益率が9.1%増→26.9%増に拡大する見通しとなった。併せて、今期の年間配当を従来計画の140円→160円(前期は130円)に増額修正した。

元気寿司 <9828>
19年3月期上期(4-9月)の連結経常利益は前年同期比51.6%増の14.4億円に拡大して着地。国内既存店売上高が好調に推移したうえ、食品廃棄ロスの削減や減価償却費の減少も利益を押し上げた。米国子会社の業績回復による原価率改善で海外事業の採算が大きく向上したことも大幅増益に貢献した。併せて、今期の年間配当を従来計画の16円→30円(前期は12円)に大幅増額修正した。